K-POP4大事務所の売上・収益構造を徹底比較【2025年決算】コンサートがアルバムを逆転した年

K-POP4大事務所は、どこからお金を稼いでいるのか。

「CDを売って儲けている」と思っている人が多いが、2025年のデータを見ると全く違う景色が見えてくる。HYBEの最大の収益源はコンサート。アルバム売上は前年比10%減。代わりにコンサート収益が69%増、グッズが36%増。

K-POPの稼ぎ方は、大きく変わりつつある。

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4大事務所 2025年 売上比較

なぜHYBEは売上最高なのに利益73%減なのか

HYBEの営業利益が前年比73%減（494億ウォン）に落ち込んだ理由は3つ:

1. 1北米事業の構造改革コスト

HYBEは北米で「マネジメント中心」から「レーベル中心のIPビジネス」への転換を進めた。この再編に伴い、Q4だけで約2,000億ウォンの減損損失を営業外損益として計上。これが利益を大きく押し下げた。

1. 1新人アーティストへの大規模先行投資

南米の5人組グループなど、グローバルIP化を見据えた新規グループのトレーニング・制作・プロモーションに大型投資。デビュー前のアーティストはコストだけが先行するため、短期的には利益を圧迫する。

1. 12期連続の最終赤字

HYBEは2024年に続き2025年も最終赤字。売上は過去最高なのに赤字が続く構造は、「成長への投資フェーズ」と見るか「収益力の低下」と見るかで評価が分かれる。

なぜSMは最高益を出せたのか

SMの営業利益が261%増（Q3）を記録した理由:

1. 1aespaとNCT WISHのアルバム大ヒット — Q3だけでアルバム542万枚を販売（前年361万枚から50%増）。aespa「Rich Man」113万枚、NCT WISH 148万枚
2. 2コンサート収益37.5%増 — aespaのドームツアーが貢献
3. 3グッズ32.8%増 — aespaのコンサートグッズ・ライトスティック、ポップアップストアが好調
4. 4ファンプラットフォーム「DearU」の成長

SMはHYBEのような大型投資をせず、既存アーティストの収益最大化に集中した「守りの経営」が功を奏した。

JYPが売上倍増した理由

JYPの2025年Q2売上は前年比125.5%増の2,158億ウォン、営業利益は466.3%増:

1. 1Stray Kidsワールドツアー — 23都市54公演。コンサート売上342%増
2. 2コラボグッズの爆発的ヒット — Stray Kids×たまごっち、TWICE×サンリオ。グッズ売上355.9%増
3. 3TWICEの再契約効果 — 全員再契約という異例の結果がファン心理を安定させ、グッズ・コンサート需要を押し上げた

JYPは496名の少数精鋭（従業員データ記事参照）で、4大事務所中最高の1人あたり年収を実現しつつ、利益率も高い。

YGが黒字に復帰した理由

YGは2024年の赤字から2025年Q1に黒字復帰（営業利益95億ウォン）:

1. 1TREASUREとBABYMONSTERのワールドツアー — コンサート売上275%増。若手IPへの投資が実を結んだ
2. 2BLACKPINKの活動再開への期待 — 2025年後半にミニアルバムを予定
3. 3コスト管理の改善

YGは長年「BLACKPINKとBIGBANG頼み」と批判されてきたが、TREASURE・BABYMONSTERが収益に貢献し始めたことで、ポートフォリオの分散が進んでいる。

「売上が大きい＝儲かっている」ではない。HYBEは「投資」を、SMは「収穫」を、JYPは「効率」を、YGは「復活」を選んだ。4社の戦略は全く異なる。

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HYBEの収益構造（2025年）

HYBEは収益の内訳を公開している。K-POP事務所のビジネスモデルがどうなっているか、最も詳しく見える事例。

注目ポイント

1. 1コンサートがアルバムを抜いた

2024年Q1時点では音楽が売上の40%超、コンサートは12%だった。わずか1年でコンサートが音楽を逆転。2025年のHYBEは279回のグローバルイベント（コンサート250回+ファンミーティング29回）を開催した。

1. 1アルバム売上は減少トレンド

音楽売上は前年比10.2%減。K-POP業界全体でアルバムの物理的な売上が頭打ちになりつつある。韓国タイムズは「K-POPアルバムがますますグッズに近づいている」と報じている。

1. 1グッズが急成長

グッズ・ライセンス収入は前年比35.8%増の5,706億ウォン。コンサート会場でのグッズ販売だけでなく、IPライセンス（キャラクター、コラボ商品等）が成長ドライバー。

1. 1Weverseが黒字化

ファンプラットフォーム「Weverse」が年間ベースで初の黒字化。デジタルメンバーシップやWeverseDMなどのサブスク型収益が成長。

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HYBEレーベル別 売上比較（2025年上半期）

HYBEの傘下レーベル別売上が明らかになった（サムスン証券のアナリストレポートによる2025年上半期の推定値。HYBE公式IR資料ではレーベル別の詳細売上は非公開のため、証券会社による分析・推定である点に留意）:

レーベル別の読み解き

1. 1HYBE Japanが売上トップ

日本法人が全レーベル中で最大の売上（3,341億ウォン）を記録。HYBE JapanはBTS・SEVENTEEN・ENHYPEN・LE SSERAFIM・TXT等のHYBE全アーティストの日本市場での活動（日本版リリース、日本ツアー、グッズ販売）に加え、&TEAMやNEXZなど日本発グループの活動も管轄する。日本市場がHYBEグループ全体の収益の柱であることがデータで裏付けられた。

1. 1Pledisが利益率トップ

SEVENTEENを擁するPledisは売上1,631億ウォンに対して純利益302億ウォン（利益率18.5%）。SEVENTEENの圧倒的なアルバム販売力とワールドツアーが安定した収益を生んでいる。HYBEグループ内で最も効率的なレーベル。

1. 1ADORの苦境

NewJeansを擁するADORは売上173億ウォンでレーベル最下位。2024年のミン・ヒジン解任騒動の影響でNewJeansの活動が大幅に制限された。従業員35名（従業員データ記事参照）という超少人数体制は効率的だったが、活動停止の影響をもろに受けた。

1. 11人あたり売上で見ると

PledisとBig Hitが従業員1人あたりの売上で拮抗。SEVENTEENとBTS（除隊後のソロ活動含む）の稼ぐ力が突出している。

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中堅事務所の業績（2024-2025年）

4大事務所以外の上場事務所の業績:

Cube Entertainment — i-dleの一強体制

i-dleのおかげで売上53%増を達成したが、PENTAGONのメンバー契約終了やLIGHTSUMの活動休止など、i-dle以外のアーティストの収益基盤が弱い。i-dle一強のリスクがある。

FNC Entertainment — 1,024億ウォンの大台回復

バンド系（FTISLAND、CNBLUE）とアイドル系（P1Harmony）に加え、俳優部門（ロウン、チャ・ウヌならぬロウン）がFNCの収益を支えている。アイドル事務所の中では珍しい「俳優で稼ぐ」モデル。

RBW — 経営危機の兆候

MAMAMOOのソロ活動移行で主力アーティストの収益力が低下。PURPLE KISの活動終了もあり、ファンからは「経営破綻の兆候」という声も。従業員評価1.5/5.0は主要事務所最下位（従業員データ記事参照）。

Starship Entertainment — IVEの稼ぐ力

IVEの成功で第2社屋を590億ウォンで取得するほどの資金力。MONSTA Xのワールドツアー（2026年）も収益に貢献。非上場のためDART公開データはないが、Cube（2,183億ウォン）に匹敵する規模と推定される。

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コンサート収益の爆発的成長

2025年Q1の公演売上伸び率：

K-POP業界全体で2024年10月〜2025年3月のコンサート収益は前年比79%増。

YGが275%増と最大の伸び。TREASUREとBABYMONSTERのワールドツアーが貢献。BLACKPINKの大型ツアーが加われば、さらに数字は跳ね上がる。

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海外売上比率

HYBEは売上の6割が海外。SMは逆に7割が韓国国内。同じK-POP事務所でも、戦略によってこれだけ違う。

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K-POPアイドルの収益構造を知る意味

K-POPアイドルを目指す人にとって、事務所の収益構造は「自分がどうやって稼ぐことになるか」を理解する手がかりになる。

• コンサート中心の事務所 → ツアーが多い＝体力勝負
• アルバム中心の事務所 → レコーディング・カムバック重視
• グッズ中心の事務所 → IP展開・ブランド力が重要
• ファンプラットフォーム型 → ファンとの直接的な関係構築が収益に直結

どの事務所に入るかによって、アイドルとしての「働き方」が変わる。

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